土工事をＩＣＴ（情報通信技術）施工で行うと、起工測量から完成検査までの一連の作業時間を従来施工と比べ２６・１％短縮できたことが国土交通省の調査で分かった。３次元（３Ｄ）起工測量やＩＣＴ建機による施工、３Ｄ出来形管理などが時間短縮に大きく寄与している。工事規模が小さくなるほど、測量業務などの外注費を回収しにくくなる傾向も見られた。

国交省はＩＣＴ土工を建設現場の生産性向上策ｉ－Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎのトップランナー３施策の一つに位置付け、１６年度の直轄工事に本格導入。２月２０日時点で、本年度のＩＣＴ土工の発注公告は約１５７０件を見込んでいる。

調査は１月以降に完成する約３００件の工事受注者が対象。２月２０日までに完成した１４件の回答から、▽３Ｄ起工測量▽３Ｄ設計データ作成▽ＩＣＴ建機による施工▽３Ｄ出来形管理などの施工管理▽３Ｄデータの納品－の５段階で定量的・定性的な効果を調べた。

起工測量から完成検査までの平均作業時間（平均土量１万７７９１立方メートル）は、従来施工の６０・４日に対し、ＩＣＴ施工は２６・１％短い４４・６日。うち施工の平均日数は３５・０日（従来施工４４・４日）と大幅に短縮した。丁張り設置作業の省略・軽減やオペレーターへの施工指示の省力化、施工の安全性向上などで効果があったとの声が寄せられた。

時間の削減率は起工測量が３９・４％、ＩＣＴ建機による施工が２１・１％、出来形管理・検査が５３・１％。起工測量では３Ｄデータを活用した設計照査や現況測量の省力化、管理・検査では出来形管理の書類削減や出来形計測作業の効率化などが寄与した。

施工者の外注割合は、３Ｄ起工測量が９３％、点群データ処理が８６％、３Ｄ設計データ作成が８６％、出来形計測作業が８３％、出来形計測データ処理が８０％。測量関係業務を外注すると、小規模工事ほど外注費に見合う効果が得にくい傾向が出た。国交省は施工規模が小さい場合の測量作業手法の選択肢を増やすことで対応する考えだ。

２月２０日時点で５０６件のＩＣＴ土工が実施され、大規模工事（土量２万立方メートル以上）が約半数、小規模工事（５０００立方メートル以下）は約１６％となっている。